______________________________ Dot projectとは!会則

EU並の省エネルギー住宅を普及し、質の高い住宅を提案します。

2006.5.26 金曜日　「Dotプロジェクト」技術講習会開催・・・熱損失係数の計算
熱損失係数:1wを切るために「Dotプロジェクト」は活動を続けています。計算誤差を少なくするために約一年かけて熱損失係数の算出を個人差ので無い答えを導ける様もマニュアルを作成いたしました。マニュアルの紹介と計算に関するトレーニングを行います。場所は岩手県盛岡市盛岡駅西口あいーな会議室。参加される方は事前申し込みが必要です。申し込みはnagadoi@mac.comまで。

2006.2.24 第5回　「Dotプロジェクト」定例会
「Dotプロジェクト」事務局会議　議事録
定例会議事録
メンバーリスト
北海道住宅新聞に「Dotプロジェクト」が紹介された
岩手日報に「Dotプロジェクト」が取り上げられた。

2005.12.20 第4回定例会
「Dotプロジェクト」熱損失係数(Q値)算出基準の検討、補足マニュアルの作成の途中経過報告
サッポロのQハウス視察報告
熱損失係数1W以下の情報交換
2005.11.15　火曜日・・第3回定例会開催
「Dotプロジェクト」熱損失係数(Q値)算出基準の検討、補足マニュアルの作成。
計算誤差の許容値をどの程度にするか、検討。
設計アドバイス事例を組み入れる。
普及促進セミナーを開催する。
2005.10.18　火曜日・・第2回基準策定委員会開催
簡易Q値計算方法に関する検討
2005.9.28　水曜日　17:00 定例会開催
「Dotプロジェクト」の会則のつめと、「Dotプロジェクト」基準をどのように検討しているか基準策定委員会の本間先生より説明をいただきました。ハンス・エーク氏の無暖房住宅の事例を紹介しました。愛知万博で愛・地球賞を受賞された方です。議事録はこちら

2005.9.9　金曜日　16:00 基準策定委員会を開催

2005.8.30　火曜日　17:00　事務局会議開催

2005.8.2 火曜日　Dot projectの役員が決まりました。
2005.7.29 金曜日 第二回Dot project会議 Topページの先頭へ
日時:2005.7.29金曜日・・16:00〜18:00　　　議事録
開催場所:岩手県立大学短期大学部 短大棟　101演習室
　
進行スケジュール
16:00 佐々木隆リーダーからご挨拶
16:10 アンケート結果の報告・・・・・長土居から
16:20 q値の計算事例・・・・・・・・・・植田優建築工房さまから
17:00 議案内容に基づく意見交換
議案
1,目的の確認。
　(快適、健康、有害物質がない、低エネルギー消費、経済的な住まいを普及させる。)
市場(建築設計者、工務店、ハウスメーカー、資材メーカー)を活性化させる。
2,目標値を何にするか? 　q値又は燃費?
　計算方法のデモを見ながらディスカッション。
3,断熱手法・換気システムを誘導する必要は! 天井断熱・床断熱。
　曖昧な施工方法を認知すると計算と実際が遊離するので制限を加えてはどうか、議論する。
4,計算方法を統一するための意見交換。
　BIS方式、SMASH、その他方式で議論をする。
5,ホームページの掲載内容の確認
　配布資料を元に意見交換を行う。
6,会費の金額、回収時期の確認
7,会議の開催ピッチ。
8,専門委員会のメンバー確認目。
事務局案に関して意見交換。
9,その他・参加の皆さまから。
18:00 終了

2005/5/23　　Dot project スタートしました。
2005/5/20Dot project発足会にはお集まり頂き、皆さまの貴重な時間を頂きありがとうございました。新しい事を始めるのは興奮するものです。
今後の進め方は佐々木教授と打ち合わせをしてご報告をさせていただきます。
今回の集まりで再確認できた事は貴重なご意見が多く今後の運営に反映させたいと考えます。
1,q値だけの評価で良いのか、計算方法は統一する必要は無いか。
2,q値の表示プラスエネルギーの消費量を表示してはどうか、将来的には性能の実証の意味で測定をしてはどうか。
3,一般ユーザーレベルで理解できるoil消費量、快適性を表示してはどうか。
4,.projectの告知をどのように進めるか、ホームページ、雑誌、講演会、セミナー等。
5,ホームページを活用するとして、サーバーは何処においてコンテンツの作成は誰がするか、管理をどうするか。
6,運営費費用はどのようにするか、会費制にするか。
　
問題山積で.projectを発足した意味が多いにあったと思われます。
今後の運営如何でビジネスチャンスも広がるものと期待しています。
　
今後のキーワードとして、
1,オープン化
2,シンプルに
3,時間とコストは最小限で
4,長く続けることを前提に
　
近日中にアンケートをmail配信します。
アンケートの内容を参考に運営方針を決定して皆さまにお知らせしたいと思います。
本当にありがとうございました。
Dot project 事務局・長土居正弘　nagadoi

2005.5.20 ドット・プロジェクトへの想い

岩手省エネ新エネ大賞の審査を2年間続けてお引き受けしています。
その中で、いつも思うのは熱損失係数が1.0をきる建物がいつ出てくるかということでしたが、残念ながらいまのところ出現していません。1.0をきる性能の住宅が出てくれば文句無く大賞に選ぶのですが。
　
設計時の熱損失係数は計算値ですから、ひとつの目安ではありますが、目標になります。器が変われば（良くなると）その中の生活も変わるのです。冬に裸足で生活できるようになった住まいはどんなに健康的でしょう。超高齢化を迎える社会では重要なキーワードです。そのきっかけになるのは熱損失係数がコンマいくつになるということと思います。住まい方の違いを明確に分けるのはやはり熱性能です。快適性＝省エネルギーです。
　
今回のプロジェクトで賛同される方々が、情報交換をしながら質的な向上を図ることで、上記大賞とのリンクも可能になり、結果として居住者（求める者）、業者（与える者）の意識は高まり、県民の生活の望ましいありかたも徐々に確立していくと思います。
　
岩手の皆さんはお行儀が良くて、東京で決めた「新省エネ基準」や「次世代省エネ基準」といったものを守ろうとされる風土があり、それを奥ゆかしくも超えようとしないというのが、内地ならぬ外地出身の私の感じていることで、いつも歯がゆさを感じます。目指すものはゼロエネルギーではないでしょうか。かつての石油ショック以降に住宅の性能が格段に向上したわけですが、今回は京都議定書というきわめて高く越えがたいハードルがあります。少なくとも現状の垂れ流し状態のエネルギー使用を何とか住宅レベルで抑えることはできると思いますし、住宅のエネルギーの視点が変わるきっかけになるのは明白です。沿岸地や多雪地での建物の作り方ももう少し多様化しても良いのではと考えますが、現状では画一的です。これは多様な可能性を持つ県として何とかしたいところです。
　
今回の集会には私は大学の営業の仕事があり出席できません。大変申し訳ありません。
いまのところ、県立大学には私たち3名の建築を専門とする教員（正確には社会福祉学部の狩野先生も数えると4名）がおりますので、どんどん使っていただきたいと思っています。プロジェクトのバックアップは喜んでやらせていただく所存です。
　
ついでの宣伝です。大学も本年4月から公立大学法人となりまして、われわれも研究の営業活動も必要な状況ですので、改めて皆様にはご支援をお願い申し上げます。
　
岩手県立大学盛岡短期大学部生活科学科
佐々木　隆
　

2005.4.26 Dot projectと云うプロジェクト　　　q値がdot(コンマ)以下をめざす意味のDot projectです。
Concept・・・構想
高性能な建物を提供していた設計者や住宅会社から最近巷では断熱が薄くなったという声を聞きます。話を聞いてみると次世代省エネ基準が出来た頃から工法認定だ高性能断熱材だ・・と断熱材を薄くする傾向にあります。暖房が効かない住宅まで出現する始末です。
　
次世代省エネ基準はローエンド(最低基準)と考えても良いものです、しかし一般消費者の受け止め方、一般の工務店やハウスメーカーの営業マンは次世代省エネ基準はハイエンド(高い水準)にあるような説明をします。ユーザーは安心してローエンドの建物を注文している訳です。
　
自邸は17年前に建設し熱損失係数q値は1W/m2kです。
最近省エネ・新エネ住宅大賞の受賞住宅は1.07W/m2hを筆頭に1.43W/m2h〜1.69W/m2hで作られています。17年前の技術を越えていないのに受賞出来る???
　
自主基準で厚い断熱していた設計者や建築会社までローエンドに向かっていたとすれば、ハイエンドの基準を作って施主にハイエンドとローエンドの断熱性能の違いをシッカリ説明する事が出来ると考えます。
ハイエンドの基準を決めて普及活動を展開する事が必要と考えています。
　
1,住宅の施主は快適な環境を手に入れて少ないランニングコストで生活できる。
2,設計者は高性能住宅という事で地域の世論として取り上げられる。
3,住宅会社は大手のハウスメーカーとの差別化戦略でハイエンド住宅を取り上げる事で営業戦略上有利に立てる。
4,京都議定書に向けてCO2の削減目標を達成できる。
5,省エネをアピールしている企業、省エネ機器を積極的に取り上げてきた会社のイメージUPが期待でき、市場規模が拡大する。
　
当面任意団体が決めた基準と言う扱いですが、いずれは岩手県のハイエンドの性能基準として認知してもらう事をイメージしています。
叉認定番号を銘記した耐久性のあるプレートを発行して住宅に取り付け(外部・内部の選択は施主判断)発行ナンバーと所在地、設計者、住宅会社をインターネット上に掲載する。
　
マーケットリーダーは誰かを地域社会にアピールしていく。
等々・・素案を考えています。
　
新住協でもQ1プロジェクトを推進しています、協調関係で市場を盛り上げていければと考えています。
勿論、岩手からスタートし他県でも広がりが出来ていくと良いと考えています。
　
事務局・長土居正弘 
   
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