国語科教員に対する研修の改善と評価

Improvememt and evaluation of the seminar for the teachers of Japanese.

 

○峰本義明^※１・小川亮^※２・石野正彦^※３・鎌田恵子^※４

MINEMOTO Yoshiaki, OGAWA Ryo, ISHINO Masahiko, KAMATA Keiko

^※１新潟県立教育センター　^※２富山大学教育学部附属教育実践総合センター

Educational Center of Niigata Prefecture

Faculty of Education, Toyama University

^※３新潟県白根市立臼井小学校　^※４宮城県涌谷町立涌谷中学校

Usui Primary School of Shirone City, Niigata Prefecture

Wakuya Junior High School of Wakuya Town, Miyagi Prefecture

 

　情報教育の重要性は増している．国語教育は子どもに情報活用能力を育成させるために重要な役割を担っている．したがって国語科教員には情報活用能力の育成という視点で授業を展開すべきであるし，国語科教員に対する研修もそうした方向でのプログラムを用意するべきである．本研究では，教育センターにおける国語科教員を対象とした研修に教員の情報活用能力をつけさせるプログラムを導入し，その効果についての調査を実施し，改善の効果について検討を行った．結果は，研修の改善に関して有効性が認められた．

 

国語教育　情報教育　教員研修　情報活用能力　マップ法

 

１　はじめに

　急速な情報化の進展に伴う社会の大きな変革に対応するため，情報教育の重要性も増してきている．情報化の進展は，ＩＴ技術のメリットを提供するとともに，いわゆる「情報化の影の部分」ももたらしている．このような中にあって，次代を担う子どもたちが，情報を主体的に選択・活用できる能力や情報社会に参画する態度等の「情報活用能力」を持てるよう，教育がなされることが必要である．情報教育はこの情報活用能力を育成することを目的とするものである．

　国語教育はこの情報教育と深い関わりを持っている．国語科は，「国語を適切に表現し正確に理解する能力を育成し，伝え合う力を高めるとともに，思考力や想像力及び言語感覚を養い，国語に対する関心を深め国語を尊重する態度を育てる」（小学校学習指導要領）ことを教科の目標としている．この目標は，小・中・高等学校と段階を追って発展的に追求される．一方，情報活用能力の３要素の１つである情報活用の実践力は，「課題や目的に応じて情報手段を適切に活用することを含めて，必要な情報を主体的に収集・判断・表現・処理・創造し，受け手の状況などを踏まえて発信・伝達できる能力」と定義されている．この２つを比較すると，国語科における「適切に表現」する能力や「正確に理解する」能力は，情報活用の実践力における，情報を主体的に「表現」し「判断・処理」する能力に対応する．また，「伝え合う力を高める」ことは，「受け手の状況などを踏まえて発信・伝達できる」能力と対応している．このように，国語教育と情報教育はその目標において深い関わりを持っており，国語教育は情報教育の目的を実現するのに重要な役割を担う教科であるといえる．

　したがって，国語教育を推進する国語科の教員には，この情報教育の視点を踏まえた教科指導を行っていくことが求められている．国語科における従来の指導は，文学的文章や説明的文章の読解中心，心情表現中心であったことは否めない．そうした指導は不要になったわけではないが，今後は主体的に情報を活用する能力を育成するという，情報教育の視点を踏まえた指導を十分に行っていく必要がある．

　この要請に応えるために，国語科教員に対する研修も，情報教育の視点を踏まえた指導を展開できるよう，研修プログラムをデザインすることが求められる．だが，従来の国語科の研修プログラムは読解や表現のより効果的な指導法を身につけるためのものであったといえる．新潟県立教育センターで従来から行われた高校国語科研修は，単なる講義形式だけでなく受講者自身の演習を中心とするものにはなってきたものの，その内容は「理解力・表現力・思考力を見ることができるバランスのとれた仮想定期考査問題の作成」や「指定教材による授業案作成と模擬授業の実施」などであった．読解中心・心情表現中心の授業をどのようにして効果的に行うかについての指導法に関する研修であるといえる．ここには，国語教育と情報教育との深い関わりについての認識を持つという内容はなく，ましてや子どもの情報活用能力を育成するための指導の在り方を考えるという視点もない．

　これからの国語科教員に対する研修に求められるものは，国語科が子どもの情報活用能力を育成するために大きな役割を担う教科であることを教員に認識させ，情報活用能力を育成する指導の在り方について理解を深めさせることである．そのためには次の２点が必要である．第１点は，教員自身が情報活用能力を身につけることである．情報機器や情報通信ネットワークを積極的に活用するとともに，情報を収集・分析・表現するためのツールを活用する場面を研修プログラムに設定し，教員のスキルアップを図るべきである．第２点は，情報を操作するという視点から国語教育にアプローチすることの必要性を認識させることである．国語教育は文章の読解や心情表現を指導することだけではなく，情報の収集・分析・表現という情報操作の手法を身につけさせることも重要である．そこで，情報機器や情報通信ネットワーク，また情報操作のツールなどを取り入れた授業をデザインし，子どもの情報活用能力を育成するための指導法について考えさせるべきである．

　本研究では，以上の視点に沿って教育センターでの高等学校国語研修の改善を図り，情報機器や情報通信ネットワークを活用する場面を設定し，情報の収集・分析・表現のツールとしてマップ法を採用する研修を行った．その研修の前後にコンピュータ経験や情報活用の実践力に関する調査を行い，研修の結果によって教員のこれらの意識がどのように変化するかを検討し評価することとした．

 

２　方法

｛被験者｝被験者はＮ県教育研修センターの高等学校国語科教員を対象にした研修プログラムを受講した現職教員35名（教職経験２〜14年目）．

 

｛実施時期｝平成15年６月～11月

 

｛研修内容｝Ｎ県教育研修センターでの高等学校国語科教員対象の研修は以下の３種類である．

　�@高等学校国語科講座�氈i２〜５年目対象）

　�A高等学校国語科講座��（７〜12年目対象）

　�B教職12年経験者研修（高等学校）主コース：学習指導コース国語（13年目対象）

　高等学校国語科講座�沂yび��では，講義でマップ法を紹介し，１日目の研修内容をマップによってまとめさせた（図1）．次に，４ヶ月後に行われる２日目の研修までに，今後行おうとしている授業計画をマップで作成させ，事前に提出させた．２日目の研修では，各自の作成した授業計画を再検討させ，改訂案をマップによって作成させた（図2）．その際に，教員自身が情報を操作する手段を主体的に選択できるようにするため，研修会場としてコンピュータ室を使い，コンピュータを使ってマップを作成することもできるようにした．また，各自の作成したマップを発表

図１　マップでまとめた研修内容

 

図２　マップで作成した授業計画

 

図３　マップによる研修計画の作成

させて意見交換を行ったが，その際にもプロジェクタを活用できるようにして，教員の情報活用能力に対する意識付けを図った．教職12年経験者研修の主コースは，受講者が教科に関する各自の課題を事前に設定し，研修期間中に各自の課題を解決するための研修計画を作成する，という内容のものである．そこで国語の研修では，各自の課題を捉え直し，課題解決のための方策を練り，課題解決に向けた研修計画を作成する，という３つのステップを設定し，それぞれの段階でマップを作成させた（図3）．また，学習指導コース全体として�Cプレゼンテーションの方法についての講義を行い，コンピュータによるプレゼンテーション・ソフトの使い方を紹介した．

 

｛尺度｝

（１）コンピュータ使用経験調査

　コンピュータの使用経験とコンピュータの操作スキル，ならびにコンピュータを活用する態度について尋ねる調査．コンピュータ使用に関する多肢選択の４つの質問と，コンピュータスキルに関する４段階の評定尺度28項目，情報に対する態度を尋ねる４段階の評定尺度14項目から成っていた．

 

（２）教師用情報活用評価リスト

　小川・鎌田（2003）が国語科教師の調査に用いた，教員としての情報活用の実践力について尋ねる調査．４段階の評定尺度25項目から成っていた．

 

｛手続き｝

　高等学校の国語科研修に参加した被験者に，研修開始前に調査用紙を郵送し研修当日に持参してもらう形で事前調査を実施した．また，11月の２日目の研修の終了時点で２回目の調査を実施した．被験者には，この調査は研修プログラムの評価に利用するものであり，受講者の評価には無関係であることを教示した上で，調査に回答してもらった．

 

３　結果

（１）コンピュータ使用経験調査の結果

・自宅にＰＣがあるかという質問に対しては，有効回答21名中19名が自分用のPCがあると回答した．PCの自宅保有率は，自分専用でない者を含めて，95%以上であった．

・ＰＣを利用する頻度についての質問は，事前と事後の両方で行った．事前調査の段階で57%が毎日のように利用しており，週に何回か使う利用者を含めると95%以上が頻繁に利用していた．事後調査では毎日のように利用する者が多少増えて70%になった．

・インターネットの利用形態については，Web検索してメールを読み書きしている教員が ，Web発信をしている者も含めて事前調査の段階で75%，事後調査の段階では83%おり，多くの参加者がインターネットをコミュニケーションに利用していることが分かった．

・自宅でのインターネット利用については，高速回線を（意識して）利用している者が１割，ダイアルアップと接続方法不明の者を合わせて，全体の65%が利用していることが分かった．高速回線の利用率がまだ低いこと，スタンドアロンで利用している者が30%ほどいることも分かった．

・コンピュータの利用スキルに関する質問への回答を，事前事後の回答の平均値と標準偏差，事前事後の平均値の比較（ｔ検定）の結果の形でまとめたのが表１である．

・表１に示した事前調査結果から，基本的なスキル（(k01)～(k11)）については，スキルが定着していること，応用的な操作スキル（(k13)～(k24)）については，評定平均が３以上の項目が目立ち，習得が不十分であることが読みとれる．

・同じく表１に示した事後調査の結果から，傾向としては事前調査とほぼ同じであるが，全体的に平均値が低下し（よりできる方向に変化し）ていることが読みとれる．

・事前と事後の平均値の差をｔ検定で検討した結果（表１），(k27)「自分のパソコンを常に最良の状態に維持する」と，(k28)「パソコンの使い方を上手に指導できる」の２つの項目で有意な変化が認められた．また，(k20)「デジカメの画像をパソコンに取り込む」と(k21)「画像処理ソフトで画像編集する」の２つの項目で，有意傾向の変化が認めら�黷ｽ．他の項目では変化は有意でなかった．特に，(k01)「パソコンの電源を入れたり切ったりする」，(k08)「作成した文書をプリンターで印刷する」，(k17)「電子メールに添付ファイルをつけて送る」，の３つの項目は，まったく変化が認められなかった．これらの結果から，多くの項目で平均値が低下したものの，その変化は大きくないことが示された．しかし，デジカメ関連の項目と，パソコンのメンテナンスと指導に関する項目で有意な差が求められたこと�ﾍ，今回行った研修講座の目標との関連で，評価できる結果であるといえる．

 

（２）教師用情報活用評価リストによる調査の結果

・事前と事後の調査によって測定された，教員の情報活用の実践力の自己評定値を，項目毎の平均値と標準偏差，ならびに事前事後の平均値の差の検定結果（ｔ検定）の形でまとめたのが表２である．

・表２に示した事前調査における平均値が３以上の項目がほとんど無く，多くの項目について自己評定が高い人が少ないことが分かる．

・事後調査の平均値についても全体的な傾向は変わらないが，平均値が２以下の項目が極端に減るなど，事前に比べて平均値が上昇（自己評価が高い方向に変化）した項目が多く見られた．

・事前と事後の平均値の比較の結果から，(a09)「授業の中でマップ法を利用できる」，(a19)「ブレーンストーミングやＫＪ法を授業に活かすことができる」，(a22)「教科書だけ（指導書なし）では授業を展開できない」，(a51)「作文指導に際して，生徒にネットワークを使わせた活動を構想できる」，の４つの項目について，それぞれ望ましい方向での有意な平均値の変化が認められた．また(a28)「考える力を育成するために，適度に結論の出にくいテーマを設定できる」，(a36)「自ら情報手段（機器）を活用して授業の準備ができる」，の２つの項目について，やはり望ましい方向での変化に有意傾向が認められた．それ以外の項目では変化は有意でなかった．

 

表１　ＰＣの利用スキルに関する調査のｔ検定の結果

 

表２　教師用情報活用評価リストによる調査のｔ検定の結果

 

これらの結果から，多くの項目で望ましい方向での変化が観測され，統計的に有意であった項目の内容から見て，今回の研修の成果として，自主的に教材を作ったり，生徒の思考やイメージを刺激する教育方法を取り入れたりすることができるようになったと考えることができる．

 

４　考察

（１）コンピュータ使用経験調査

　国語科教員のコンピュータの利用形態に関する結果から，教員のＰＣ利用に関する意識が研修の結果によって高まったといえる．講義においてＰＣとプロジェクタによるプレゼンテーションを行い，演習においてそれらを活用する場面を設定したことで，教員が情報機器や情報通信ネットワークに触れる機会が増えたことが原因であると考えられる．

　ただ，国語科教員においてはインターネットをコミュニケーションに利用しようとする意識はまだ低いといえる．国語科教員は，ワープロで定期考査やプリントを作成したり，成績処理に表計算ソフトを利用したりする際にＰＣを活用するという使い方がまだ多いことが予想される．

　コンピュータの利用スキルに関しては，ＰＣを積極的に活用した研修の成果があったといえる．今回の研修ではデジカメの画像を取り込むなどの場面はなかったが，ＰＣを活用した研修を受けることによって，教員のデジカメ活用に関する意識が主体的に高まったと考えられる．また，ＰＣを扱った指導に関しては，研修で教員自らがＰＣを主体的に活用する経験をしたことにより，指導に対する自信を持つことができたのだと考えられる．

　これらのことから，研修立案の際には，ＰＣを積極的に活用する場面を意図的に設定することに留意すべきであるといえる．特に，インターネットをコミュニケーション・ツールとして積極的に活用した研修プログラムの開発が必要である．別の研修で，掲示板を活用した句会やメールソフトを活用した連作作文などを演習として実施したところ，高い評価を得た．国語科教員における，インターネット活用に関する潜在的要求は高いと考えられる．

 

（２）教師用情報活用評価リストによる調査

　調査結果から，研修によって教員における情報活用の実践力をある程度身につけさせることができたといえる．研修プログラムの中で，国語教育と情報教育との関連を明示する場面はなかったが，情報活用の実践力を育成する実際的な研修を教員が経験することにより，情報活用に関する自己評価が上昇したと考えられる．そして，情報を操作するツールとしてマップ法を取り入れたことは，教員の情報活用の実践力を増加させ，さらに授業の中に生かしていく自信をつけさせることができたと考えられる．

　また，今回の研修では直接扱わなかった項目についても望ましい方向に数値が変化しているといえる．例えば，(a19)「 ブレーンストーミングやＫＪ法を授業に活かすことができる」，(a51)「 作文指導に際して，生徒にネットワークを使わせた活動を構想できる」，などが挙げられる．情報操作のツールを十分に活用することにより，他のツールの活用に対する自信という波及効果があったと考えられる．また，マップ法によって授業計画を作成させ，教員自身の自由な発想を促したことにより，自主的に教材を作成するということに関する望ましい変化が起こったと思われる．

　これらのことから，国語科教員が子どもの情報活用能力を高めさせる授業を行うためには，研修において教員自身の情報活用能力を高める必要があり，そのことによって実際の授業を行うことへの自信をもつけさせることができるといえる．今後の研修では，マップ法やＫＪ法などのツールをより積極的に取り入れて，教員自身がそれらを活用できるプログラムを設定することが必要である．

 

５　今後の課題

　今回行った研修では，情報教育の視点を踏まえた国語科指導という視点を受講者に明示しなかった．そのため受講者は，研修の意図と，マップを用いることやコンピュータを活用することとの関連が分からないまま，研修を受けることになった．後に行った任意回答の調査では，マップやコンピュータ等を使うこと自体の意義は認めているものの，国語の研修でそれらを扱うことの必然性を理解できないという声があった．情報を操作するという視点から国語教育を考えるという研修の意図を，もっと明確に受講者に意識させるべきであった．

　今後の課題は，情報教育の視点を踏まえた国語教育の重要性を受講者に明確に意識させるプログラムを開発することである．そして，それを踏まえてさらに情報操作の場面を盛り込み，実践的に国語科教員の情報活用能力を伸ばし，それを自己の授業改善に生かしていける研修を行うことである．

 

参考文献

文部省(1999)小学校学習指導要領解説国語編

文部省(1999)中学校学習指導要領解説国語編

文部省(1999)高等学校学習指導要領解説国語編

文部科学省(2001)情報教育の実践と学校の情報化　〜新「情報教育に関する手引」〜

小川亮・石野正彦・柴田好章・鎌田恵子・戸田祐子(2002)発想法を取り入れた国語科授業の実践と評価,富山大学教育学部附属教育実践総合センター紀要,Vol.20,p.69-74.

 

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